建設現場の熱中症対策が進化！鉄建建設が深部体温センサーを用いたリスク検知システムを共同開発

建設現場の熱中症対策が新たな段階へ

鉄建建設株式会社は、このたびスウェーデンのJonDeTech Sensors AB (Publ.)、そして株式会社AFURとの共同開発により、建設現場で働く作業員の熱中症リスクを早期に検知するシステムの開発に着手したことを発表しました。この新しいシステムは、深部体温センサーを活用し、作業員一人ひとりの状態をより詳細に把握することを目指しています。

深部体温で熱中症リスクを早期にキャッチ

これまでの熱中症対策では、現場の環境を示すWBGT（湿球黒球温度）指標に頼る部分が大きかったですが、本システムでは、作業員一人ひとりの深部体温の変化をリアルタイムで把握することに重点を置いています。深部体温は、脳や臓器といった体の中心機能が保たれる温度であり、熱中症の発症を早期に検知するためには非常に重要な指標であると考えられています。

JonDeTech Sensors AB (Publ.)は、超小型・非接触型デジタルIRセンサーを用いた深部体温計測技術を開発しており、株式会社AFURが本開発におけるデバイスの設計・製造を担当しています。

従来のウェアラブルデバイスとの違い

市場に出回っている腕時計型のウェアラブルデバイスの多くは、熱の流れ（熱流束）を推定して体温を測定しています。しかし、この共同開発されるシステムに用いられるセンサーは、手首に装着したデバイスから熱流束を直接測定することで、「深部体温の変化」をより正確に捉えることが可能です。これにより、推定値に依存する従来の方式に比べて、より信頼性の高い熱中症リスクの検知が期待できます。

法改正も背景に、高まる熱中症対策の必要性

近年、日本では猛暑による熱中症患者の搬送件数が急増しており、社会的な問題となっています。これを受け、2025年6月1日には改正労働安全衛生法が施行されます。この法改正では、WBGTが28℃以上、または気温が31℃以上の場所で、継続して1時間以上、あるいは1日あたり4時間を超える作業を行う場合、熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、迅速かつ適切に対処することが事業者に義務付けられます。このような背景からも、より効果的な熱中症対策システムのニーズが高まっています。

2026年春頃の販売開始を目指して

鉄建建設株式会社は、JonDeTech Sensors AB (Publ.)、株式会社AFURとともに、建設現場におけるこの信頼性の高い熱中症リスク検知システムの実用化に向けて、今後も検証を進めていく方針です。本システムの開発によって、熱中症の危険がある労働者を早期に発見し、対応の遅れを未然に防ぎ、熱中症の重篤化を防止することを目指しています。

なお、作業員一人ひとりに熱中症危険度を通知するモデルは、2026年4月～5月頃の販売開始が予定されています。

詳細については、以下のリンクもご参照ください。
鉄建建設株式会社「熱中症検知システムの共同開発を開始」