地震前後の映像を自動保存！TOAとIMVが「地震計連動ネットワークカメラシステム」の実証実験に成功

開発の背景

大規模地震への備えや企業の事業継続計画（BCP）強化が求められる中、災害発生直後の状況を現地確認に頼らず、遠隔から迅速に把握する仕組みの重要性が高まっています。従来、地震計の数値データと現地映像の確認は別々に行われ、事後の切り出しや編集作業が必要だったため、状況把握に時間を要していました。

この課題を解決するため、TOAとIMVはそれぞれの技術を融合し、地震時の状況把握を迅速化・高度化する新たな仕組みの構築に取り組んできました。

実証実験の概要

実証実験では、実物大の建物構造体に阪神・淡路大震災や首都直下地震を想定した地震波を与え、現実に近い条件下で挙動を再現しました。構造体にはIMV製の地震監視装置「S-QUBE(SW-9033)」とTOA製ネットワークカメラシステム「TRIFORA」を設置し、連携機能の有効性を検証しました。

写真2.ネットワークカメラTRIFORA

写真3.地震監視装置S-QUBE

検証の結果、長周期地震動を含む地震発生時の揺れをリアルタイムに検知し、揺れ始める前を含む地震発生時の録画映像をネットワークカメラ「TRIFORA」からIMV製の装置へ出力できることが確認されました。これにより、事後の切り出しや編集作業なしで、発災直後の即時対応に貢献できることが実証されています。

想定される活用シーン

本システムは、以下のような用途での活用が期待されています。

製造業における生産ラインや設備の被災状況の即時確認
企業の複数拠点や海外拠点の遠隔からの状況把握（BCP対策）
公共・インフラ施設における、安全確認や室内状況の把握

これにより、遠隔地から現地へ人員を派遣する前に状況を正確に把握し、初動対応の優先順位付けや迅速化、二次災害リスクの低減に貢献することが見込まれています。

本実証の位置づけ

この実証実験は、2026年7月28日に発表された「振動・音響・映像技術を活用した連携強化」の一環であり、「防災分野におけるセンシングと可視化技術の連携」を具体化する取り組みとして位置づけられています。

本実証で得られた成果をもとに、TOAとIMVは製造現場や公共インフラ、医療機関などを対象に実運用環境での検証を進め、本システムの実用化に向けた具体化を図っていくとのことです。

TOA株式会社について

1934年創業のTOA株式会社は、業務用音響・映像機器のグローバルメーカーです。交通施設や商業施設の案内放送・BGM、大規模スポーツ施設の音響システム、防犯カメラ・録画機器など、幅広いソリューションを提供しています。非常用放送設備の国内シェアNo.1の実績を持ち、大規模災害の警報用途として防災用スピーカーが全国の自治体で採用されています。近年はAIやネットワークなどのデジタル技術を活用し、新たなソリューションを構築しています。

URL：https://www.toa-global.com/ja